公認会計士は経済界最高峰の国家資格としての様々な魅力！
公認会計士は、その高度な専門知識・スキルから幅広い業務フィールドで活躍できる、経済界最高峰の国家資格と言われています。
また収入面や社会的地位、安定性、さらには女性にとっても働きやすいといった点も公認会計士の魅力と言われています。
高度な知識・スキルを持つ職種であり、多様な業務フィールドを持つ公認会計士ならではの魅力をご紹介します。
多彩な業務フィールド
無限に広がる業務フィールド!社会からの高い期待!
公認会計士は、会計・経営・税務のプロフェッショナルとして、独占業務である監査業務はもちろん、税務業務、コンサルティング業務等の幅広い業務を行います。
近年、公認会計士の持つ高度な専門性から、さらにその業務フィールドは拡大しており、公認会計士には、社会から非常に高い期待が寄せられています。
高収入
大企業の2倍の平均年収!最終的には年収1,500万〜!
公認会計士の魅力として、高収入である点が挙げられます。会計についての高度な専門知識を提供できるのは、公認会計士に限られているので、その対価として高い報酬が支払われるのです。
初任給は2倍程度
公認会計士の平均初任給は450万円～500万円※1で、大企業の平均初任給270万円※2と比較して、大変高額であり、大学卒業後1年目で、約2倍の差となります。 公認会計士は、会計の専門家として、高い報酬を得ることができます。
平均年収も大企業の倍
公認会計士は、高度な専門知識・スキルを提供できるため、平均年収も高くなっています。大企業の平均年収が600万円程度※3であるのに対して公認会計士は、僅か7年程度の勤務年数で1,000万円以上※4の年収を得ることができるという点が、魅力的です。
最終的には1,500万〜も可能
公認会計士の年収は、最終的1,500万円以上※1まで到達します。これは、大企業の最終年収の850万円程度※3と比較して、高額です。
※1:監査法人ヒアリング
※2:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」における従業員1,000人以上の会社
※3:国税庁「民間給与実態統計調査」における従業員1,000人以上の会社⇒最終年収については、全企業平均の中で最も平均年収の高い55歳における年収を掲載しています。
※4:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」における公認会計士・税理士給料 ⇒本文中の公認会計士の平均年収には税理士も含まれていますが、両資格とも大きな差は無いと いわれているため、公認会計士の平均年収として掲載しております。
社会的地位
医師・弁護士に並ぶ3大国家資格!
公認会計士は、医師や弁護士と並ぶ3大国家資格といわれています。
特に、公認会計士の主要業務である監査業務は、医師の医療行為や弁護士の裁判行為と並ぶ、公認会計士の独占業務とされています。このように、公認会計士は、経済界の中で最高峰の国家資格として位置づけられており、その社会的地位の高さも魅力の一つになります。
抜群の安定性
景気に左右されない、抜群の安定性
公認会計士業界は、好不況の影響が少ない業界です。
これは、公認会計士の業務が、日本の資本市場を守るという社会的なインフラとして、無くてはならないものだからです。また、公認会計士に対する社会的なニーズは業界を問わず高いことから、監査法人のみならず、様々な業界の最前線で活躍し続けることができるのです。
女性が最高に輝く国家資格
仕事もプライベートも最高に輝く
公認会計士は、男女の差別が一切ない国家資格です。
男性と全く同じ基準で、能力に応じて正当な評価を受けることができ、かつ、休みも充実しているため、女性が仕事もプライベートも「最高に輝ける」国家資格といえます。
最適なキャリアプランが描ける
公認会計士は、男性と全く同じ基準で評価を受けて活躍することができます。具体的には、勤務年数等に応じて、最終的には1,500万円以上の年収を得ることも可能です。
残業が少なく長期休暇も取りやすい
会計士の業務は、基本的には、クライアントの会社内で行います。そのため、あまり遅くまで残ることはできず、繁忙期(4月・5月)を除いてあまり残業はありません。また、夏季休暇や有給休暇等も充実しており、しっかりと休みをとることもできます。
出産・育児後に、職場に復帰できる
公認会計士は、非常に高度な専門知識を有しているため、育児等で一時的に仕事を離れたとしても、いつでも、仕事に戻ることもできますし、勤務形態としても、通常よりも短い勤務時間を選択し、その後は家事を行うなど、家庭との両立もしやすい資格といえます。
